まずはしっかりと覚えておこう!信用取引にかかる費用とは?

リスクがあるからこそ仕組みはよく把握しておこう!

信用取引は株式市場において着目度が高い取引手法ですが、理論的には損失は無制限になるため、運用に当たってはしっかりとその仕組みについて覚えておく必要があります。信用取引の仕組みのうち、最も基本的なものと言えるのが、取引にかかる費用面です。信用取引は株や資金を証券会社などから借りて運用するという性質上、株取引とは違った費用がかかってくる場合もあり、さらにそれがリスク要因ともなり得ます。まずはどのようなものがあるのかという点からしっかり把握しておきましょう。

委託証拠金は信用取引額を決める最も重要な費用

信用取引では有価物を借りて運用することになるため、株を購入する資金は必要ありません。しかし、損失が生じても貸した有価物を借りた当時と同じ価格で返済できるのかを保証する、「委託証拠金」という必要が必要になります。信用取引をする金額に応じて必要な委託証拠金の額も決まり、取引規模が大きくなるにつれて必要とされる額も上がってきます。現物取引のために必要な金額よりも少なくて済むのが利点ですが、委託証拠金に一定比の毀損が生じた場合には、「追証」という資金の追加入金を求められることになります。

信用取引は手数料以外にもいくつかの費用がかかる

現物取引では株を購入する資金と、株の売買にかかる手数料さえ支払えば取引はできてしまいます。しかし、信用取引は貸借関係が生じるため、委託証拠金と取引手数料以外にもいくつかの費用がかかります。まずは株や資金を借りている期間に応じた「金利」があります。あまりに長期間信用取引の建玉を保有し続けると、金利だけでかなりの損失を生んでしまうこともあるので注意が必要です。また、人気が集中している銘柄を空売りする場合、「逆日歩」という追加の貸株料がかかることがあるので、この点もしっかりと覚えておきましょう。

信用取引の費用は、売買手数料と金利の2つです。ただし金利は日割りで発生するため、当日中に売却してしまえば負担する必要はありません。